「ポートフォリオ」は、創業(データを入れてから)から、
これまでの事業活動の事実が顧客とのお付き合いの長さや、
人数比率、金額比率に
表れます。
円グラフで直感的に見ることができますので、
未来の計画で投資を検討したり、
経営の【可能性】を
この表で見つけることができます。
通常顧客は、会社や商品に関して不満があると、そのまま何も言わずに
離れて行きます。
CPM分析システムを使えば、
どのような顧客層の離脱があるのかを特定することが
できますので、
当会公認ビジネスコーチとのコーチングの中で、
一緒に具体的な対策を検討することができます。
LTV(ライフタイムバリュー)は、
「お客様の満足度の指数」のことを表します。
経営者は自分の事業をこれからどうしたいかを
現在の数字から未来の数字をシミュレーションして、
自らワクワクするような【夢】を描き目標を立てることができます。
CPM分析システムを使用するためには、御社で使用している顧客の購買履歴のCSVファイルのデータが必要です。
どのようなデータを作成すればいいかがご不明な場合は、
当会事務局が親身にサポートさせていただきますので、遠慮なくご相談いただけます。
流出した顧客には、すぐに戻ってきてもらうためのDMやメールを送ることが重要です。
そこで、流出した顧客のデータを顧客管理ソフトやメール送信ソフトにインポートして
一括でフォローしたり、年賀状ソフトにインポートしてはがきを出すことができます。
▽本会の顧問 西野博道先生公認の顧客ポートフォリオ分析システム©です。
システム会社に外注すれば、おそらく150〜200万円以上はかかるであろう
分析システムをリピート顧客倍増実践会の会員限定にて【無料レンタル】させていただきます。
※ただし、顧客数が10万人以上の企業様につきましては、
月会費54,000円の他、別途専用サーバー利用料(お見積)が必要となります。
LTV(お客様の満足度の指数)がどうして下がったか、あるいは上がったかという
問題点や効果を
さらに細かく見るのが、「毎月の推移率」の表です。
毎月のミーティングでは社員が主体となり、必ずこの数値をチェックして、
顧客フォローの施策の改善に役立てることができます。
各層の人数推移:詳しく見るための参考資料として参照することができます。
日次単位で集計を行うことにより、新規に増えた初回現役のお客様や、
顧客フォローにより離脱から現役に戻ったお客様等を、より早くご確認いただくことができます。
また、スタッフによる毎日の顧客フォローによる成果を、
経営者は顧客ポートフォリオの変化でチェックできるので、社内の日報としても活用できます。
ぜひ365日仮説検証企業となって、良質な経営を行ってください。
CPM分析システムは、インターネット上で動作するASP型のソフトウェアですので、
インターネットにつながっており、
IE(インターネット・エクスプローラー)
が使えれば、
いつでも、どこでもその場でCPM分析を行うことができます。
また、safari(アップル社のブラウザ)でも使えますのでパソコンに限らず、
iPadやiPhoneを使って空いた時間にいつでも見ることも
できます。
たとえば、これを活用すれば、各地に営業所がある会社も各拠点でアップしたCPMを、
リアルタイムに日報として確認するってこともできます。
複数の店舗や、事業別にご利用の場合は、各拠点ごとにIDとパスワードを分けると、
それぞれの店舗でいつでも個別に分析をおこなうことができます。
また、逆に本部から各拠点ごとのIDでアクセスすれば、
各拠点のCPMを確認することができます。
この場合は、
1つのIDとパスワードにつき3,240円/月(税込)の
追加でご利用いただけます。
(例)全店舗5台でご利用いただく場合
基本月会費(54,000円) + 4ID分(12,960円)= 66,960円/月(税込)
にてご利用いただけます。
こちらは
毎月のDMの返信数を入れるだけで、各層の反応率をグラフで表示するツールです。
CPM分析では、各層別に人数まで把握できておりました。
今回は、さらにそのデータを応用して活用いただくために、毎月の各層別の人数を自動的に読み取り、それぞれ受注数を入力して反応率を蓄積できます。
たとえば、毎月DMを出している方であれば、
毎月のCPM分析後の実務において3ヶ月、6ヶ月、1年と、中・長期的に反応率を
蓄積することで、自社の各層におけるDMの傾向を把握することができます。
さらに、結果はデータベース上にも複数パターンを名前を付けて保存できる上、
CSVでダウンロードもできますので御社内でのミーティングにも活用いただけます。
ぜひ、毎月の顧客フォロー業務で、DMの反応率を把握して、CPMの実践にお役立てください。
「推移率」と「人数比率」を3年分のデータを時系列で見ることで長期の視点(3年)で
施策の効果を直観的に判断し、対策を打つことができるようになります。
また、商品・業種による、
自社特有の繁盛期・閑散期の状態等が時系列で見えるので、
あらかじめ閑散期の対策を考えることもできるようになります。